（2013年２月27日 Forbes.com）
怒り。憤り。非道。嫉妬。言いがかり。非難の応酬。
米ヤフーの最高経営責任者（ＣＥＯ）、マリッサ・メイヤー氏が、同社の社員に在宅勤務を禁止すると宣言して以来、こうしたあらゆる感情がない交ぜになって飛び交っている。しかし、すべての非難の矛先がメイヤー氏だけに向けられているわけではない。
■全米の職場で「ＷＡＨデバイド」論争
会社を離れて別の場所で働くかどうかという議論は、根深い問題であり、我々が考えもしない形で在宅勤務ができない人々を刺激した。これを、勤務場所をめぐる巨大な溝、つまり「ＷＡＨ（work at home=在宅勤務）デバイド」問題と呼ぼう。
昨日のForbes記事で私がメイヤー氏は方針を転換すべきだと指摘した。すると、記事に対して猛烈なコメントが寄せられ、驚かされた。私のツイッター（@mickimaynard）でも次々と議論が巻き起こり、ソーシャルメディアや全米の職場でも議論が繰り返された。
それらの論争を私なりに解釈すると、意見は以下の２点に集約される。
(1)在宅勤務は本当の仕事とはいえない。真の仕事は、会社でしかできない
(2)在宅勤務は生産性を向上する。正しく行えば、出社して働くより多くの成果が得られる
まず、「在宅勤務は仕事とはいえない」という論調を取り上げよう。こちらが、メイヤー氏がやろうとしていることに最も近いからだ。シリコンバレーの人々にとって、自宅やコーヒーショップ、公園で働くことは「生得権」のようなものだ。フェイスブックも、大学の寮で誕生した。創造力を発揮するために、四角いオフィスにずっとい続けなければならない、ということはないわけだ。実際、革新的な変化はオフィスで生まれるのではない。オフィス以外の場所で生まれるのだ。
ロイター／ＫＣＮＡ
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