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実質賃金0.9%減 15年、物価上昇に賃上げ追いつかず

2016/2/8 9:00
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 厚生労働省が8日発表した2015年の毎月勤労統計調査(速報値)によると、物価変動の影響を除いた15年通年の実質賃金は前年から0.9%減少した。マイナスは4年連続となる。名目賃金にあたる現金給与総額は0.1%増で2年連続のプラスだった。賃金の上昇が物価上昇のペースに追いついていない。

 15年の現金給与総額は月平均31万3856円。内訳をみると基本給を示す所定内給与は前年比0.3%増の23万9712円、残業代にあたる所定外給与は0.4%増の1万9586円だった。ボーナスなど特別に支払われた給与が5万4558円と0.8%減ったため、現金給与総額の全体では0.1%増にとどまった。

 消費者物価指数(持ち家の帰属家賃を除く総合)は前年に比べ1.0%上昇と現金給与総額の伸びを上回ったため、実質賃金の伸びはマイナス圏から抜け出せなかった。

 厚労省が同日発表した15年12月の実質賃金も前年同月より0.1%減った。12月の現金給与総額は0.1%増の54万4993円。基本給にあたる所定内給与(0.7%増)や残業代を示す所定外給与(0.8%増)は堅調だったものの、ボーナスなどの特別給与が0.4%減と足を引っ張った。

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