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2020年の太陽光発電世界市場は約1370億米ドル

2014/8/7付
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日経BPクリーンテック研究所

 調査会社の英フロスト&サリバンは、2020年までの太陽光発電システム・関連サービス市場予測を発表した。市場規模は、2013年の598.4億米ドルから、2020年には約2倍増となる1370.2億米ドルに拡大する見通しだ。

 太陽光発電システム・関連サービス市場は、全世界で成長していく傾向にある。その中心地は、アジアとなる。

 2014年の市場は、アジア太平洋地域が牽引する。2014年に新たに導入される太陽光発電システムの容量のうち、約46%をアジア太平洋地域が占めるという。アジア太平洋地域における上位4カ国は、中国、日本、インド、オーストラリアとなる。

 太陽光パネルの大幅な価格下落が進むことから、アジアの太陽光パネルなどのメーカーは、パネル販売だけでなく、垂直統合型のビジネスモデルへの展開を模索していると分析している。

 欧州市場も成長を続けていく。ドイツは現在でも世界最大の市場であり、2020年までに、ドイツ、フランス、スペイン、イタリア、英国の合計で、出力75GW(ギガワット)以上の太陽光発電システムが設置されると見込んでいる。

 2013年に世界全体で新たに導入された太陽光発電システムの容量は137GWであり、その約半分が、この5カ国で導入されることになる。

 また欧州では、補助金政策の変更などによって、太陽光発電システムの価格が急落している。

■中国からの輸入品警戒する米国

 一方米国では、太陽光発電システムの価格が高く、関連事業者の収益性が高止まりしている。この状況が、中国からの輸入品によって損なわれかねないため、中国から輸入した太陽光パネルに反ダンピング税・補助金相殺関税の賦課し、輸入を減少させようとしている、と分析している。

 太陽光発電システム・関連サービス市場は、世界各国において発電した電力の固定価格買取制度(FIT)、発電システムの導入に対する補助金、免税などさまざまな制度の恩恵を受けている。

 フロスト&サリバンでは、こうしたインセンティブ制度は、国や地域、国内の地方ごとの政策に基づいて異なり、それらの制度によって太陽光発電の普及率の差を生み出す状況が続いているという。

 太陽光発電関連市場は、発電システムの設置の急増や、稼働後の保守市場の増加などによって支えられている。発電システムへの投資効率が低くなるなど、発電事業者にとって、競争の圧力が増しつつある。

 その中で、政府による支援や補助金などの制度への依存が強すぎる市場では、制度の変更によって、市場がうまく発展しなくなる場合も出てくるだろうと分析している。

(日経BPクリーンテック研究所 加藤伸一)

[メガソーラービジネス 2014年8月6日掲載]


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