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支援でなく、投資に値するスポーツの本当の姿とは
編集委員 北川和徳

(1/2ページ)
2017/1/6 6:30
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 正月の箱根駅伝を今年もテレビ観戦した。もはや日本のお正月の伝統行事である。青山学院大が圧倒的な強さで総合3連覇を果たしたが、2日間で計約12時間のレースの平均視聴率(ビデオリサーチ調べ、以下同)は今年も関東地区で28%前後に達したようだ。

箱根駅伝でゴールする青学大の安藤悠哉。2日間の平均視聴率は関東地区で28%前後に=共同

箱根駅伝でゴールする青学大の安藤悠哉。2日間の平均視聴率は関東地区で28%前後に=共同

 全国大会ではなく関東の大学の対抗戦なのに、関西地区でも約15%を記録。他の地区ではおおむね20%を軽く超えている。外出を控えて自宅で家族と過ごす人が多い正月に、長時間にわたって高視聴率を稼ぐのだから、独占中継するテレビ局は笑いが止まらないだろう。まったく学生の地方大会がとんでもないコンテンツに成長したものだと思う。

 同時にこんなことを考えていた。これほどの人気大会が日本の陸上界にどれほどの資金をもたらしているだろうか。主催の関東学生陸上競技連盟や参加各校が放映権料など駅伝関連の売り上げで大もうけしているとは聞いたことがない。ビジネスとして利用しようなどとは考えていないのだろう。

 稼ぐことはいくらでもできると思うが、それをやれば「学生スポーツで商売をするなどけしからん」という非難もあちこちから出るはずだ。交通規制など社会に協力を求めて開催していることを考えれば、その意見も理解はできる。それがこの国のスポーツに対する一般的な考え方である。

20年東京のメダル数、さほど問題ではない

 東京五輪・パラリンピックを3年後に控える年を迎えた。56年ぶりに日本で開催するビッグイベントをきっかけに、日本のスポーツは新たなステージに進化しなければならない。現状の何が課題で、どう変革しなければならないのか。このコラムの根本的なテーマで、何度もいろいろな形で書いていることではあるのだが、新年にあたってあらためて考えてみた。

東京五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。体操男子の白井のひねりは、どこまで進化するのだろう=共同

東京五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。体操男子の白井のひねりは、どこまで進化するのだろう=共同

 2020年の東京でメダルをいくつ取れるかということは、正直なところそれほど問題ではないと思っている。「リオから倍増」「国別順位で金メダル数3位以上」などが目標とされるが、よほどの幸運に恵まれないとどちらも達成は難しい数字だ。ただ、これだけは自信を持って言える。五輪もパラリンピックも必ず盛り上がる。

 20年大会が決定してから日本のアスリートの競技環境は着実に改善されている。ナショナルトレーニングセンターは増強され、遠征や合宿への助成金も増額された。理想を言えばきりがないが、数年前と比べると驚くほど変わった。国が20年に向けて選手強化に資金を投入していることが大きい。スポーツ関連の施策を一元的に差配するスポーツ庁も設置された。

 自国開催で代表選手のモチベーションは高い。彼らが十分な準備をして臨めるなら、素晴らしいパフォーマンスを披露するのは間違いない。初夢として個人的にワクワクするシーンを思い浮かべてみた。

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