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株価指数への投資、わかりやすさ目安に カン・チュンド氏

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2016/6/10 5:30
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 日経平均株価などのインデックス(指数)に関心を持つ人が増えている。上場投資信託(ETF)など指数に連動する金融商品の市場が拡大しているからだ。多様化するインデックスをどう読み解き、投資に活用すればいいのかを聞くインタビューシリーズ。第1回目はカン・チュンド晋陽FPオフィス代表に、インデックス投資への関心が高まった背景と今後の可能性を聞いた。

■投資を「ズームアウト」

 ――2007年から「インデックス投資アドバイザー」を名乗っている。

カン・チュンド 晋陽FPオフィス代表。1968年生まれ。CFPファイナンシャルプランナーとしてインデックス投資を中心に資産運用方法を個人投資家向けにアドバイスしている。著書に「ETF投資入門」(日本経済新聞出版社)など。

カン・チュンド 晋陽FPオフィス代表。1968年生まれ。CFPファイナンシャルプランナーとしてインデックス投資を中心に資産運用方法を個人投資家向けにアドバイスしている。著書に「ETF投資入門」(日本経済新聞出版社)など。

 「ファイナンシャルプランナー(FP)として独立する以前に米国のウェブサイトでS&P500種株価指数と同じ値動きをする金融商品があることを知り、投資経験が浅い自分でも理解できると買い始めた。投資はどんな『物差し』を活用するかが重要。個別株への投資は数千という銘柄に対し(個別企業という)短い物差しを使う。カメラの機能に例えるなら『ズームイン』だ。一方、インデックス投資は『ズームアウト』。市場全体におおまかに投資できる物差しがあることを国内の投資家に伝えたいと考えた。当時はインデックス投資の萌芽期で、一部の個人投資家が効率的で良い投資方法だと情報をネットで紹介し始めたばかり。ネット証券各社を通じ品揃えも増えつつあったが、知名度はゼロだった」

――その後、日本でもインデックス投資は急拡大しました。

 「隔世の感がある。金融機関の対応がまったく変わった。店舗を構える銀行や証券会社はインデックスファンドを商品の品ぞろえに入れている。コストが安くて誰にでもわかりやすい金融商品であるというコンセンサスができつつある」

 「日々のマーケットの『温度』を測る指数の従来の役割は知られてきたけれど、インデックスファンドやETFの普及で『インデックス=金融商品』となった。指数の提供自体がビジネスとして隆盛をきわめ、提供会社の競争が活性化した。普及しない指数もあったけれど、広く投資家に受け入れられる指数も生まれた」

――多様化するインデックスの中から自分にあった投資対象を選ぶ目安は。

 「単純明快で投資家にとってわかりやすいものを選ぶことだ。目的やコンセプトが明確なインデックスで、国内の有力銘柄を集めた日経平均株価などは典型例だ。最近だと、例えば、米S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズは愛知、岐阜、静岡、三重の4県に本社がある企業だけに絞ったインデックスを作った。東海地方を拠点にものづくりにまい進する企業群というイメージが伝わってくる。関連する名証上場のETFの出来高はまだ大きくないようだが、発想として将来性を感じる」

 「海外では米国のS&P500指数のセクターインデックスが面白い。銘柄全体を9業種に分け、それぞれが1つの大きな企業のように値動きをする。エネルギーと一般消費財とでは指数の動きがまったく異なる。ポイントは少ないセクターに分けたこと。投資家目線に立つのなら業種は少ないほうがいい。投資家は業種別の相場観を養うことができる」

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