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マツダ、米攻略にSUV 今期純利益7%増見通し

2017/4/29 0:05
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 マツダは28日、2018年3月期の連結純利益が前期比7%増の1000億円になる見通しだと発表した。3期ぶりの増益を予想する。新車販売が頭打ちとなるなど厳しい環境にある主力市場の米国で、多目的スポーツ車(SUV)の拡販が課題となる。東南アジアなど他地域での販売を伸ばせるかも焦点だ。

 「19年3月期の売上高営業利益率の目標を『7%以上』から『5%以上』に修正する」。28日に記者会見したマツダの小飼雅道社長は中期目標を変更する意向を示した。前提を1ドル=120円としていた為替レートが円高方向に振れ、米国での販売奨励金の増加や原材料高などの競争環境が厳しくなったためだ。

 「仕向け地別でマツダの営業利益の6割を稼ぐ」(国内証券アナリスト)といわれる米国では、値引きの原資となる販売奨励金は業界平均で3500ドルを超え、過去最高水準で推移する。金利上昇によるローンでの購入意欲減退や中古車価格の下落が逆風だ。

 頼みの綱はSUVだ。米国では乗用車からSUVなどの大型車へ人気が移っている。今期の世界販売台数は3%増の160万台を見込む。「米国では台数ベースで8~9%の成長を狙う」(小飼社長)

 マツダは世界販売の約4分の1を売る主力SUV「CX―5」を5年ぶりに全面改良し、今期初めから米国で投入する。「SUVは販売価格が高く、利益率も良い」(小飼社長)。昨年5月に発売した大型SUV「CX―9」も通期で貢献しそうだ。

 ライバルで同じ中堅のSUBARUは新車販売に占めるSUV比率がすでに70%を超える。マツダは前期に39%だったSUV比率を今期は45%程度に引き上げる。

 国内工場でSUVの増産体制も整える。これまでCX―5は本社工場(広島県府中町)で生産していたが、11月から防府工場(山口県防府市)でも量産する。

 米国頼みの収益構造からの脱却も課題だ。特に期待が大きいのは東南アジアと中国だ。マツダはタイと中国に生産拠点を持つが、米国などに比べ販売体制が整っていなかった。

 昨年秋に新設した「ASEAN事業室」を中心に、今期はタイ、マレーシア、ベトナムなどに販売網を広げる。今期はタイでの販売を19%増やす計画だ。中期的には東南アジアの販売台数は前期比5割増を目指す。

 マツダが絶対の自信を持つ環境・安全技術「スカイアクティブ」の次世代商品群を投入するのは19年3月期の終盤。「端境期」で狙い通りの増益を実現できれば、成長軌道の回帰への確度は高まりそうだ。(星正道)

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