iPSでパーキンソン病治療研究 大日本住友製薬、日立など

2015/7/24付
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 大日本住友製薬は24日、日立製作所や京都大学iPS細胞研究所と共同でiPS細胞を使い、神経難病であるパーキンソン病の治療法の実用化に向けた研究を始めると発表した。患者へ移植する神経細胞の大量作製技術などを開発する。研究期間は来年3月末まで。経済産業省と日本医療研究開発機構(AMED)から研究費の支援を受ける。支援額は非公表。

 パーキンソン病は手足が震えたり動作が緩慢になったりする病気で、神経伝達物質のドーパミンを作る細胞が減るために起きるとされる。iPS細胞からこの細胞を作り脳へ移植すれば、神経を再構築できるという。

 大日本住友が移植に適した細胞を選ぶ技術を開発し、京大と共同で凍結保存する細胞の品質を保つ技術開発にも取り組む。大日本住友と日立は細胞を自動培養装置で育てる手法を開発する。

 大日本住友と京大はこれまでも共同研究を進めてきた。今後は日立と協力し、政府の支援を受け研究を加速する。京大はiPS細胞を使うパーキンソン病治療の臨床研究を2016年度にも、臨床試験(治験)を18年度にも始める計画だ。

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