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「化学」は、世の中をよくできるか。

 日本経済新聞社は、読者や企業の皆さんと一緒に日本の課題について考え、議論する「未来面」をスタートさせました。今回のシリーズのテーマは「革新力」です。日本経済新聞の紙面と電子版を通じて経営者と読者が双方向で対話し、アイデアの実現可能性を探ります。企業のモノ作りは、サービスは、金融は世の中をよくできるのか。革新的なアイデアをお寄せください。

イノベーションを生み出すシステムとは? 学生の提案 越智仁・三菱ケミカルホールディングス社長編(11月24日)

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2015/11/24 3:30
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 越智仁さんの提示した「イノベーションを生み出すシステムとは?」という議題に対し多数のご投稿をいただきました。紙面掲載分を含めて、当コーナーでその一部をご紹介します。

■外からご意見番

滝沢 翠里(東北大学工学研究科修士2年、24歳)

 イノベーションを効果的に生み出すには、それに関わる“ヒト”の多様性が必要だと考える。そこで事業に多様性を生み出す「ご意見番システム」を提案する。年齢や性別、国籍、経歴の異なる社外の人物を短・中期で雇用し商品開発や新規事業に取り組んでもらう。一般にモノづくりの現場では似たような専門性や経験を持つ人間が集まりがちである。人材に多様性がなければ着眼点や発想が固定概念に縛られ、イノベーションが起こりにくくなる可能性が高い。バックグラウンドが異なる社外の人材を起用すれば、客観性があり、既存の価値判断に左右されない新たな選択肢が生まれると考える。国境を越えたヒト、モノ、カネの動きが活発になった昨今、組織や業界を超えた活動が求められているのではないか。

■まずは子供に夢を

水谷 将明(中部大学工学部2年、20歳)

 車の分野では自動運転の時代が来るという将来像が示され、子供に夢を与えているのに、他の分野ではほとんど聞かない。子供たちは科学館等に行って様々な分野に興味や関心を持つが、その後、会社や大学は何を提示しているだろう。大学なら受験を、会社なら就職を勧誘しているだけではないか。企業の入社試験の面接では会社についてどれくらい知っているか質問することがあるようだ。その趣旨は軽い気持ちで受けに来た人を判断したいということだろう。しかしそれは、調べないとわからない企業だと自ら認めているようなものではないか。現在作っているモノと新しく作ろうとしているモノ。どちらも広告宣伝だけでなく、実演でもっとアピールしたらどうか。新しい技術を生み出すには子供たちの力が必要だ。

■20%ブラックボックス

山口 直樹(大阪大学法学部4年、24歳)

 米グーグルなどが実施している、業務時間の一部を自分の好きなように使っていいという仕組みを企業の枠を超えて導入することを提案する。例えば「Black Box(ブラックボックス)」と名付けた共同体を立ち上げて、それぞれの会社が20%のリソースをそこに送り込む。選ばれるのは社会のために働くという意識の高い社員とする。共同体ではこれまで自社で培った知識や経験を生かし、他社の人たちの知識や経験、技術と融合させて、新しい価値を生み出すことのみにフォーカスする。Black Boxでは、自社の利益や過去の実績などのしがらみから離れて「本当に社会に必要なものは?」に集中して考え、働くことができるため、新たなイノベーションを生み出す土壌ができるはずだ。

【以上が紙面掲載のアイデア】

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