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タブレット、国内出荷が初の減少 16年6.9%減

2017/3/8 14:41
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 タブレット(多機能携帯端末)の国内出荷が2016年、初めてマイナスに転じた。調査会社のIDCジャパン(東京・千代田)が8日発表した2016年の国内出荷台数は773万台。前年に比べ6.9%減った。大画面化や高機能化が進むスマートフォン(スマホ)が市場を侵食していることが背景にある。

 2010年の調査開始以来、出荷台数が減少したのは初めて。タブレットは米アップルが同年に発売したiPad(アイパッド)が市場をけん引してきた。市場の約8割を占める家庭向けの出荷台数は前年比0.7%増595万台と、ほぼ伸びが止まった。ビジネス向けは25.5%減の178万台と大幅に落ち込んだ。

 iPadに続く画期的な製品が登場していないことがマイナス成長につながっている。市場シェアでみると、米アップルが40.9%のシェアで独走を続けている。2位の中国の華為技術(ファーウェイ)は割安さを武器に前年から12.4ポイント伸ばし、21.6%となった。NECレノボ・グループもシェアを1.9ポイント伸ばし、台湾の華碩電脳(エイスース)を抜いて3位に浮上したが、いずれの製品もiPadと機能などで大きな違いを打ち出せていない。

 ハードの面でタブレットの薄型化、軽量化は限界に近づきつつある。ソフトの面でもIDCジャパンの浅野氏は「魅力的なアプリが不在」と指摘する。

 一方でスマホは大画面化が進んでいる。6~7インチ程度のディスプレーを内蔵し、スマホとタブレットの中間的なサイズの「ファブレット」と呼ばれるスマホも相次いで売り出されている。若年層を中心にパソコンやタブレットを持たず、スマホだけで済ます消費者も増えてきた。IDCジャパンは「タブレットは家庭向け、ビジネス向けともにマイナス成長が続く」(浅野浩寿シニアマーケットアナリスト)と予測している。

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