海の気象予報、きめ細かく 10倍以上細かい区域で発表

2015/4/3付
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 気象庁は日本近海の風や波の予報について、これまでの10倍以上細かい区域で発表するよう改めた。きめ細かな予報により、漁船やプレジャーボートの事故防止につなげるのが狙い。観測点の少ない海上の気象状況は予測が難しいとされるが、海運関係者も「航行の計画を立てる上で役立つ」と歓迎する。

 これまでの海上予報は日本近海を大きく37の区域に分けて、風速や波の高さ、霧による見通しの距離、着氷の予報や警報を発表していた。気象庁が3月から運用を始めた新たな予報は、約100キロメートル四方に範囲を狭め、約400の区域ごとにした。

 従来の対象区域は、沿岸部から沖合まで数十万平方キロメートルに及ぶ広い範囲もあった。広い海域の端を台風が通る場合でも全域に台風警報や暴風警報が出ていたため、「実際は波も風も穏やかなのに警報が出る海域もあり、警報の危険性を正確に認識してもらうのが難しかった」(気象庁)。

 細分化したことで必要な海域の予報精度が高くなり、信頼性が高まると気象庁はみている。プレジャーボートや小型船の海難事故防止に役立ててもらいたい考えだ。

 海運業の関係者らも歓迎する。大型船舶の所有者や運航業者でつくる一般社団法人「日本船主協会」(東京・千代田)の小山仁明・海務部副部長は「航路の天候を詳しく把握できるのでスケジュールを立てやすくなる。荒れた海域を避ければ航行の安全につながる」と期待している。

 陸上では全国約1300カ所に置かれた地域気象観測システム(アメダス)で気象の実況をとらえているが、海上ではデータは乏しく、気象衛星などの観測に頼る部分が多い。陸上以上に天候の予想は難しいとされる。

 気象庁は今年夏ごろに運用を開始する新型気象観測衛星「ひまわり8号」のデータなどを活用し、2016年度にはさらに細かい50キロ四方で予報を発表する方針だ。

 新たな予報は、気象庁ホームページで6時間ごとに1日4回発表。24時間先までの予報や警報を公開している。

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