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ネットと本業どうつなぐ? 重要なのは顧客の視点 (徳力基彦)

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2017/2/10付
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 2016年はインターネット広告やネットメディアなど、ネットに関連したビジネスで様々な不正や違法行為が注目される年だった。

日本コカ・コーラのスマホアプリ「コーク・オン」は自販機と連動する
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日本コカ・コーラのスマホアプリ「コーク・オン」は自販機と連動する

 では17年、我々はどういうことを意識してネット活用を考え直すべきなのか。日本の皆さんがそんなことを考える上で、昨年末に発表されたWebグランプリの受賞企業の方々をご紹介したい。

 Webグランプリの「Web人部門」では、毎年「Web社会全体への貢献をした人」という視点で、様々な分野の個人が表彰されている。私もここ数年審査員をさせて頂いているが、今年の受賞者の傾向としてはっきり出ていたのは「ネットと自社の本業をいかにつなぐか」という視点だ。

 日本コカ・コーラの豊浦洋祐氏は、同社のデジタルマーケティングの責任者として「コーク・オン」という自社アプリを開発。自社の資産である自動販売機をスマホに対応させ、自販機の顧客とネット経由でつながることを実現している。

 文芸春秋の田中裕士氏は紙の事業が中心だった出版社において、コンテンツをネットにつなげる取り組みを裏方として進め、週刊文春のスクープがネットで拡散する仕組みも作った。今年立ち上がったネットメディア「文春オンライン」もその延長にある。

 日本マクドナルドの足立光氏は、マーケティング本部長に就任後、ギガビッグマックや裏メニュー、怪盗ナゲッツなど、テレビCMだけでなく商品自体や商品のパッケージ、店舗などを組み合わせることで、商品の話題や写真がソーシャルメディア上に拡散する企画を連発。昨年の日本マクドナルド復活の立役者の1人と言える。

 今年実施されたマクドナルド総選挙では商品パッケージを通じてネットにつなぐ形での投票企画を実現し、話題を盛り上げていた。

 ひるがえって昨年騒動になったネットメディアの不正コピペ騒動などを振り返ると、その騒動の過程に実際の顧客の顔やリアルとのつながりの議論が恐ろしく不足していることに気がつく。

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