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強まるリアル店舗への逆風 ITが価値観まで変革 (藤元健太郎)

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2017/1/20付
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 何かSF的な未来のような響きさえあった2020年まであと3年。東京五輪に限らず、もう今から準備すべき現実として近づいている。

米アマゾンのコンビニは商品を店外に持ち出すだけで会計が済む(アマゾンが公開した動画より)
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米アマゾンのコンビニは商品を店外に持ち出すだけで会計が済む(アマゾンが公開した動画より)

 20年にはよく見ることになりそうな新しい風景の萌芽(ほうが)が、次々と現実に現れている。米ウーバーテクノロジーズの自動運転車はいくつかの街中を走り始めた。米アマゾン・ドット・コムのドローン宅配も実験が進む。VR(仮想現実)はゲームなどでビジネスとして立ち上がった。

 インターネットが登場してからの二十数年の変化も大きかったが、これからはあらゆる分野でテクノロジーが社会のあり方を変えそうだ。17年に起こりそうな変化のキーワードを考えてみた。

(1)リアル店舗の撤退

 いきなり厳しい話だが、17年はリアル店舗の戦略的撤退が相次ぐだろう。中国や米国ではリアルとネットを一体運用する「オムニチャネル」化できていない小売りは、ネット通販に完全に顧客を奪われ始めている。

 米国では多くのブランドが店舗網を縮小。小売り大手の米シアーズ・ホールディングスが150店舗を閉鎖するというニュースは、新年早々大きなインパクトを与えている。今年はこのような発表が相次ぐことになるだろう。

 日本でも消費者の買い物スタイルの変化は進み、さらに少子高齢化のインパクトが重なる。地方都市で店舗の選択と集中が加速するのは間違いなく、テクノロジーへの投資も求められるなかで経営者は撤退や事業売却、合併など重要な決断を迫られる。

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